
【データで見る】40代男性の結婚確率のすべて ― 年齢・相手・婚姻歴別の全貌
はじめに:戦略の「論拠」となる、すべてのデータ
当サイトの戦略は、客観的なデータに基づいて構成されている。この記事は、その主張の根拠となる元データを網羅的に開示する『ファクトブック』である。
この記事の目的は「説得」ではない。主に厚生労働省の「人口動態調査」など、信頼性の高い公的データに基づき、客観的な事実のみを提示することだ。
当サイトの戦略がいかなる岩盤の上になりたっているのか、皆さんの目で確認していただきたい。 本稿では、以下の問いに対する答えを、データのみで示していく。
1.40代未婚男性の「結婚確率」の全体像
巷の「確率3%説」の構造的な誤り
まず、多くの40代男性が不安に感じる「40代未婚男性が結婚できる確率は3%」という言説は、データの誤用と計算ロジックの誤りから生まれた、不正確な情報である。これは、異なる年の未婚「率」を単純に引き算したものであり、実際の未婚「者数」の推移を計算したものではない。
正しいデータから見る「40代の5年以内結婚確率」
国勢調査のデータに基づき、正しい計算ロジックで算出した場合、40〜44歳時点での未婚男性が5年後(45~49歳)までに結婚する確率は約11.9%となる[1][2]。
40代未婚男性が5年以内に結婚する確率

出典:国勢調査「人口等基本集計(男女・年齢・配偶関係)」平成27年度・令和2年度、および明治安田生活福祉研究所「20〜40代の恋愛と結婚調査」2014年
さらに、この数字の分母には「結婚する意思がない」男性も含まれている3。 明治安田福祉研究所の調査によれば、40代男性で結婚に前向きでない層は約4割存在するため、結婚意思のある層に限定した場合、この確率は約20%まで上昇すると考えられる[3]。
【相手年代別】40代男性と「年下女性」との結婚確率
次に、40代男性が結婚する際に、相手となる女性の年齢構成を見ていく。データは厚生労働省の「人口動態調査」に基づく[4]。
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年齢層 2572_764216-c5> |
相手が20代 |
相手が34歳以下 |
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40代前半 2572_4a7e17-ef> |
13.0% 2572_d2fc09-85> |
33.3% 2572_9f354f-e2> |
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40代後半 2572_ab4681-21> |
8.6% 2572_0edde2-35> |
21.0% 2572_14e177-23> |
20代女性と結婚できる確率
40代で結婚した男性全体のうち、相手が20代女性である割合は11.3%である。 ただし、この確率は40代の中でも年齢によって大きく変動する。
40代前半(40~44歳)では13.0%だが、40代後半(45~49歳)になると8.6%へと、5歳で確率が約34%も低下するという事実がある。
30代前半(34歳以下)の女性と結婚できる確率
子どもを持つことを視野に入れる多くの男性が意識する「30代前半まで」の女性に範囲を広げると、確率は大きく上がる。
40代で結婚した男性のうち、相手が34歳以下の女性である割合は32%、つまり約3人に1人である。 これも同様に、40代前半と後半で明確な差が存在する。
【時間価値】年齢上昇が確率に与える影響
50代になると現れる「非連続な変化」
40代の婚活は、50代のそれとは地続きではない。データは、50歳を境に市場の状況が非連続的に変化することを示唆している。
50代男性と年下女性との結婚確率
50代前半(50~54歳)の男性が結婚した場合、相手が20代女性である確率は約4.7%、30代前半以下の女性である確率は約12%へと低下する。
さらに50代後半(55~59歳)になると、その確率は20代女性と約3.7%、30代前半女性とは約8%となる。 40代前半と比較すると、その確率が半分以下にまで落ち込むことが分かる。
まとめ:データが示す、唯一の合理的な示唆
これまで提示した客観的なデータは、以下の2点を明確に示す。
これらの事実は、「時間という変数が最も重要であり、1日でも早く、最も効率的な戦略で行動を開始すること」が、40代男性にとって唯一の合理的な選択であることを証明している。
この事実を基にした具体的な「時間戦略」については、こちらの記事で詳しく解説している。
→『40代婚活の時間的価値― なぜ、1年無駄にするだけで成功確率が劇的に下がるのか?』
出典:
- [1] 国勢調査「平成27年国勢調査 人口等基本集計:男女・年齢・配偶関係世帯の構成住居の状態など 」(2017年11月)
- [2] 国勢調査「令和2年人口等基本集計 :男女・年齢・配偶関係世帯の構成住居の状態など」(2022年2月)
- [3] 明治安田生活福祉研究所「第8回結婚・出産に関する調査」(2014年7月)
- [4] 厚生労働省「人口動態調査」(2025年6月)